木造の耐震診断

新築の場合

　施行図面を元に、柱の形状・本数・組み方、使用される材料の種類などから、総重量を導き出し、各材料にかかる荷重を計算します。
そこから、建築基準となる大耐震に耐えられる構造であるかどうかを、計算し評価表を作成いたします。

すでに建築されている建物の場合

　耐震診断は担当者がお伺いし、屋外・屋内、必要に応じて床下や天井裏などについて、目視による破壊箇所の確認調査を行います。 調査を行う項目は、壁の材質・筋かいの有無・屋根の重さ・劣化状況（基礎のヒビ割れ・外壁の割れ・雨染み）など多岐にわたります。
弊社では、この調査結果から耐震計算書を作成いたします。

　地震大国の日本では、以前から耐震基準（地震が来ても倒壊せず耐えられるであろう基準）が設けられていました。しかし、その基準をクリアしていても実際の大地震では、倒壊してしまう建物も少なくありませんでした。その経験を踏まえ耐震基準を見直すことが繰り替えされています。
昭和５３年の宮城県沖地震において、多くの住宅が被害をうけ、３年後の昭和５６年に「新耐震基準」に改正されました。
平成７年の阪神・淡路大震災では、この「新耐震基準」で建築された住宅以外は大被害をうけ「新耐震基準」の有用性が認められました。しかし、完全でないことも立証されました。
平成１２年、阪神・淡路大震災での状況を踏まえ、さらに新しい基準が追加されました。
平成２３年の東日本大震災や平成２８年の熊本大分地震では、平成１２年の新耐震基準の住宅でも倒壊していたことは、ＴＶニュース等で耳に新しい内容です。